シャワーチェアの選び方｜介護保険で買える入浴用具

シャワーチェアは、介護保険で「買える」福祉用具です。レンタルではありません。直接肌に触れるものなので、貸与ではなく購入（特定福祉用具販売）の対象と定められています。

そして重要なのは、浴室の手すりだけは扱いが違うという点です。浴槽の縁に挟む手すりは購入、壁に固定する手すりは住宅改修。同じ「手すり」でも制度が分かれます。この記事では告示の原文を確認したうえで、入浴用具の選び方と手続きを整理しました。

シャワーチェアは介護保険で買える｜入浴補助用具とは

介護保険で購入できる福祉用具は、告示で定められています。「厚生労働大臣が定める特定福祉用具販売に係る特定福祉用具の種目」（平成11年厚生省告示第94号）です。

その第4号「入浴補助用具」の定義を、原文のまま引用します。

また第5号には簡易浴槽（「空気式又は折りたたみ式等で容易に移動できるものであって、取水又は排水のために工事を伴わないもの」）も定められています。

なぜレンタルではなく購入なのか

入浴補助用具、腰掛便座（ポータブルトイレ等）、移動用リフトのつり具部分などは、直接肌に触れる、あるいは他人が再利用することに抵抗がある性質のものとして、貸与ではなく販売の対象とされています。

この違いは費用の考え方にも関わります。レンタルは毎月の負担、購入は最初に1回の負担です。

ちびウルフ

ホームセンターで買った風呂椅子ではだめですか？

リハウルフ

座るだけならそれでも構いません。ただし一般の風呂椅子は低すぎて、立ち上がれなくなることが多いです。介護保険の対象になるシャワーチェアは高さが調整でき、背もたれや肘掛けも選べます。そして指定の事業者から買わないと保険給付の対象になりません。

購入費の上限と自己負担

10万円の枠内であれば、複数の用具を組み合わせて購入できます。たとえばシャワーチェアと浴槽用手すりと入浴台を同じ年度に買う、といった使い方が可能です。

支払い方法

どちらの方式が使えるかは市町村によって異なります。受領委任払いが使えると、一時的な負担が大きく減ります。ケアマネジャーまたは市町村の窓口にご確認ください。

シャワーチェアの選び方

浴槽をまたぐ動作を安全にする

浴室内で最も危険なのが、浴槽をまたぐ瞬間です。片脚立ちになり、床は濡れて滑り、つかまる場所がない。転倒の条件が全部そろっています。

入浴台（バスボード）を使う手順

ポイントは「立ったままの片脚立ちを作らない」ことです。座った状態で脚を運べば、バランスを崩しても転倒にはつながりません。

浴槽が深い・底が滑る場合

浴室の手すりは「購入」か「住宅改修」か

ここが混同されやすい部分です。同じ手すりでも、固定方法によって制度が変わります。

告示93号は、貸与の「手すり」を「取付けに際し工事を伴わないものに限る」と定めています。工事を伴うものは貸与ではなく住宅改修の扱いです。

ポータブルトイレも同じ「購入」の対象

入浴補助用具と同じ告示に、腰掛便座が第1号として定められています。年間10万円の枠は入浴用具と共通なので、あわせて計画すると無駄がありません。

ここで注目したいのが第二号です。「洋式便器の上に置いて高さを補うもの」＝補高便座。既存の便座の上に乗せて座面を高くする、数千円〜のシンプルな用具です。

トイレから立ち上がれないという相談に対して、いきなりポータブルトイレを検討する方が多いのですが、座面を5〜10cm高くするだけで立てるようになるケースは珍しくありません。まず補高便座と手すりを試すのが順序です。

入浴と排泄の用具は同じ枠で考える

年間10万円の枠は、入浴補助用具と腰掛便座などを合算して使います。そのため、1年のうちで何を優先するかを決めておく必要があります。

年度をまたげば枠は新しくなります。急がない用具は翌年度に回すという判断もできます。ケアマネジャー・福祉用具専門相談員と相談しながら計画してください。

入浴を安全にするその他の工夫