車椅子の選び方｜種類とクッション・介護保険の対象

車椅子の選び方で最初に決めるのは、機種ではなく「自分でこぐのか、押してもらうのか」です。介護保険の告示も、車いすを3つの型に限定して定めています。ここを間違えると、体に合っていても生活に合わない車椅子になります。

そしてもう一つ、知られていない事実があります。要介護1や要支援でも、車椅子を借りられる場合があります。「要介護2以上でないと無理」と言われて諦めている方がいますが、告示には例外の規定が明記されています。この記事では、原文を確認したうえで選び方とクッションの考え方を整理しました。

車椅子の選び方は3つの型から

介護保険でレンタルできる車いすは、告示で限定されています。「厚生労働大臣が定める福祉用具貸与及び介護予防福祉用具貸与に係る福祉用具の種目」（平成11年厚生省告示第93号）の第1号です。

見分け方は簡単です。後輪にハンドリム（タイヤの内側にある細い輪）があれば自走用、なければ介助用です。

ちびウルフ

腕の力が弱くても自走用にする意味はありますか？

リハウルフ

足が使えるなら十分あります。座面を低くして、両足または片足で床を蹴って進む方法があります。片麻痺の方なら健側の手と足を同時に使います。この場合、座面高さの調整が必須なので、必ず福祉用具専門相談員と理学療法士に相談してください。

体に合わせるために測る4か所

車椅子は「座れればよい」ものではありません。合っていないと、ずり落ち、傾き、褥瘡、そして転落につながります。

特に見落とされやすいのが座面の奥行きです。深すぎると、膝の裏が圧迫されて痛くなり、本人は無意識にお尻を前へずらします。これが「ずり落ちる」の最大の原因です。

クッションは「車いす付属品」として借りられる

告示の第2号は、車いす付属品を「クッション、電動補助装置等であって、車いすと一体的に使用されるものに限る」と定めています。つまりクッションは介護保険のレンタル対象です。

ただし条件があります。「車いすと一体的に使用されるもの」とされているため、車いす本体とセットで使うことが前提です。

要介護1・要支援でも借りられる例外がある

ここが最も知られていない部分です。

車いす・車いす付属品は、原則として要介護2以上が貸与の対象とされています。しかし、「厚生労働大臣が定める基準に適合する利用者等」（平成27年厚生労働省告示第94号）には、軽度者であっても対象となる場合が規定されています。

つまり、要支援1・2や要介護1であっても、この要件に該当すれば車いすを借りられる可能性があります。

同じ告示には、特殊寝台（介護ベッド）についても「日常的に起きあがりが困難な者」「日常的に寝返りが困難な者」、移動用リフトについて「日常的に立ち上がりが困難な者」などの要件が定められています。

車椅子で起こる二次的な問題

車椅子は移動の手段ですが、座りっぱなしの時間を増やす道具にもなり得ます。ここを意識せずに導入すると、別の問題が生まれます。

厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」も、座位行動について「立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないよう、少しでも身体を動かす」としています。車椅子に座っていても、足首を動かす、体をひねる、手を上げるといった動きは行えます。

住環境との相性を確認する

カタログ上は良い車椅子でも、自宅で使えなければ意味がありません。導入前に必ず測ってください。

ここで問題が見つかった場合、住宅改修（手すり設置、段差解消、床材変更など）で対応できることもあります。住宅改修は支給限度基準額20万円（原則1人1回）の範囲で利用できます。

※住宅改修の対象範囲と手続きは市町村（保険者）によって運用が異なります。ケアマネジャーにご確認ください。

購入とレンタルの使い分け

原則としてレンタルを優先してください。高齢者の身体状況は変化します。半年後に合わなくなった車椅子を買い直すより、交換できるほうが合理的です。

福祉用具貸与の仕組みは福祉用具貸与（レンタル）とは？対象品目と自己負担を解説、費用は福祉用具貸与の自己負担額と上限額をご覧ください。

日常の点検と安全

押すときの注意