訪問リハビリの立ち上げ方法とは？開設基準・書類・手順を解説

「訪問リハビリを立ち上げたいけど、何から始めればいいの？」「開設基準や必要な書類は？」——病院・診療所・クリニック・介護老人保健施設・介護医療院で訪問リハビリの新規開設を検討する方に向けて、立ち上げの全体像をわかりやすく解説します。

結論からいうと、訪問リハビリの立ち上げはとてもシンプルです。なぜなら、訪問リハビリは「みなし指定」という仕組みで、対象となる医療機関・施設であれば、改めて新規指定を取らなくても提供できるからです。この記事では、開設基準・必要書類・手順・そろえるべきものまで、順を追って整理します。

この記事でわかること

ちびウルフ

うちのクリニックで訪問リハビリを始めたいんだけど、指定申請とか大変そうで不安なの…

リハウルフ

大丈夫、訪問リハビリは「みなし指定」だから、対象の医療機関なら基準を満たして届出するだけ。思っているよりずっと簡単だよ。

PRリハビリ職のキャリア＆スキルアップに

転職・求人なら
レバウェルリハビリ

PT・OT・STの総合セミナー
リハノメ

訪問リハビリの立ち上げの開設基準（人員基準・設備基準）

訪問リハビリの立ち上げには、大きく分けて人員基準と設備基準の2つを満たす必要があります。

人員基準は「医師」と「リハビリ職員（PT・OT・ST）」の2つです。

医師専任の常勤医師が1以上とされています。病院・診療所と併設の事業所、介護老人保健施設、介護医療院では、その医療機関等の常勤医師との兼務で差し支えないため、すでに医師がいれば特別な準備は不要です。

リハビリ職員（PT・OT・ST）理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は「適当数」という人員基準です。そのため、他業務と兼務する職員が1名いる程度でも問題ありません。

訪問リハビリを立ち上げるには、次のいずれかの医療機関・施設である必要があります。

必要な備品については特に定められていません。訪問リハビリ事業所はみなし指定のため、母体となる病院などの備品を兼ねることができ、開設のために特別に用意するものはありません。みなし指定のしくみは関連記事で詳しく解説しています。

前提として、訪問リハビリはみなし指定であるため、対象の医療機関等であれば「すでに立ち上がっている」扱いになります。そのため、新規指定のための申請書類は基本的に不要です。

ただし、実際には次のような書類の提出を求める自治体が多いため、立ち上げの実務としては「変更届」を出すイメージで準備します。

自治体ごとのローカルルールに注意提出書類や締切は自治体によって異なります。上記以外の書類が必要な場合もあるため、必ず担当自治体のホームページで最新の要件を確認してください。

制度上の基準をクリアしても、安定して運営するためにそろえておきたいものがあります。大きく「制度の知識」「最低限の物品」「請求ソフト」の3つです。

訪問リハビリ・介護保険・公費などの制度理解は、適切な運営とトラブル防止の土台です。スタッフ教育を兼ねて、制度を体系的に学べる書籍を1人1冊そろえておくと安心です。

立ち上げ時は、次の物品があれば訪問を開始できます。それ以外は運営しながら少しずつ整えれば十分です。