「親が退院と言われたけれど、まだ家では不安…」「老健なら入れると聞いたけれど、どんな人が対象なの?」——介護老人保健施設(老健)の入所を考えたとき、まず気になるのが入所条件です。特養や有料老人ホームとは対象者の考え方がやや違うため、そこを押さえておくと施設探しがぐっとスムーズになります。

この記事では、老健の入所条件を「要介護度・年齢・医療依存度」の3つの軸で整理し、入所の流れ・費用の目安・断られやすいケースまで、専門職にもご家族にもわかるようにまとめました。これから相談・申し込みをする前の判断材料にしてください。

この記事でわかること
  • 老健に入所できる人の3条件(要介護度・年齢・状態)
  • 特養・有料老人ホームとの入所条件の違い
  • 入所の流れと必要書類、費用のおおまかな目安
  • 入所を断られやすいケースと、その対処のヒント

老健(介護老人保健施設)とはどんな施設か

老健は、病気やケガで入院した高齢者が、在宅復帰を目指してリハビリと医療的ケアを受けるための介護保険施設です。医師が常駐し、看護・介護職員、理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)などのリハビリ職が配置されているのが大きな特徴です。

「病院」と「自宅(または特養など生活の場)」の中間に位置する“橋渡し”の施設、とイメージするとわかりやすいでしょう。だからこそ、入所条件も「終の棲家」を前提とする特養とは考え方が異なります。

ちびウルフちびウルフ

老健って、ずっと住み続ける施設じゃないの?

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基本は在宅復帰を目指す施設なんだ。だから「リハビリで良くなる見込みがあるか」が入所条件にも関わってくるんだよ。

老健の入所条件は大きく3つ

結論から言うと、老健の入所条件は「要介護1以上」「原則65歳以上」「病状が安定していてリハビリが必要」の3点が基本です。ひとつずつ見ていきましょう。

条件① 要介護1以上の認定を受けている

老健は介護保険施設なので、入所には要介護認定で「要介護1〜5」のいずれかを受けていることが必要です。要支援1・2の方や、認定を受けていない方は対象外となります。まだ認定がない場合は、市区町村へ要介護認定の申請を行うところからスタートします。

ポイント特養(介護老人福祉施設)は原則「要介護3以上」が入所条件ですが、老健は要介護1から相談できます。「特養はまだ入れないけれど在宅も不安」という段階で選択肢になりやすいのが老健です。

条件② 原則65歳以上(特定疾病があれば40〜64歳も可)

介護保険の対象は原則65歳以上(第1号被保険者)です。ただし、40〜64歳(第2号被保険者)でも、若年性認知症・末期がん・脳血管疾患など介護保険で定める16の特定疾病が原因で要介護認定を受けている場合は入所できます。

条件③ 病状が安定し、リハビリ・介護が必要な状態

老健は治療を行う「病院」ではないため、入所の前提として病状が安定していて、長期の入院治療を必要としないことが求められます。そのうえで、在宅復帰に向けたリハビリや、日常的な医療管理・介護が必要な方が対象です。感染症(活動性の結核など、他の入所者にうつる恐れがある疾患)がないことも確認されます。

条件老健の基準補足
要介護度要介護1〜5要支援・自立は対象外
年齢原則65歳以上特定疾病があれば40〜64歳も可
状態病状が安定・リハビリが必要長期入院が必要な急性期は対象外
その他感染症がないこと 等施設ごとに受け入れ基準あり

特養・有料老人ホームとの入所条件の違い

「どの施設に申し込めばいいの?」と迷ったときは、入所条件と目的の違いで比べると整理しやすくなります。

施設要介護度主な目的入所期間
老健要介護1〜5在宅復帰・リハビリ原則3〜6か月ごとに判定
特養原則要介護3〜5生活の場(長期)長期・看取りまで可
介護付き有料老人ホーム自立〜要介護5(施設による)生活の場長期
注意老健は在宅復帰が目的のため、入所期間が原則3〜6か月ごとに見直されるのが特養との大きな違いです。ずっと住み続けられる前提ではない点は、ご家族も理解しておきましょう(施設の類型や状態により継続入所となる場合もあります)。

老健入所の流れと必要書類

入所までの一般的な流れは次のとおりです。担当のケアマネジャーや病院の医療ソーシャルワーカー(MSW)が間に入ってくれることが多いので、まずは相談してみましょう。

  1. 老健に問い合わせ・見学し、入所を申し込む
  2. 申込書・健康診断書・診療情報提供書などを提出する
  3. 施設側が主治医の情報や本人の状態を確認する
  4. 入所判定会議(医師・看護・リハビリ・相談員等)で可否を検討
  5. 入所日を調整し、契約・入所

提出書類は施設によって異なりますが、介護保険被保険者証・健康保険証・診療情報提供書(主治医からの情報)・お薬手帳などが必要になるのが一般的です。特に服用中の薬の情報は、次に説明する「医療依存度」の判断に関わるため重要です。

入所を断られやすいケースと対処のヒント

要介護度や年齢の条件を満たしていても、状態によっては受け入れが難しいと言われることがあります。老健は入所者の医療費(薬代・処置代)を施設側が負担する仕組みがあるため、医療依存度が高い方は調整が必要になりやすいのです。

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要介護なのに断られることもあるの?

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高額な薬をたくさん使っている場合などは、施設のコスト負担が大きくて調整に時間がかかることがあるんだ。ただ最近は制度も見直されてきているよ。

断られやすい主なケースと考え方の目安は次のとおりです。

ケース背景対処のヒント
高額な薬・処置が多い薬代等が施設負担になる薬剤調整の可否を主治医に相談/別施設も並行検討
継続的な医療処置が必要常時の医療管理は病院向き医療対応に強い老健・介護医療院を探す
病状が不安定治療優先の段階状態が落ち着いてから再申し込み
認知症の周辺症状が強い受け入れ体制による認知症対応に慣れた施設を選ぶ
ポイント1か所で断られても、他の老健では受け入れられることは珍しくありません。受け入れ基準は施設ごとに差があるため、ケアマネや相談員と一緒に複数施設へ相談するのが現実的です。

老健の費用のおおまかな目安

費用は「介護保険の自己負担分+居住費+食費+日常生活費」で構成されます。要介護度・所得・居室タイプ(多床室か個室か)によって変わりますが、目安として1か月あたり8〜15万円程度になることが多いです。所得が低い方は「特定入所者介護サービス費(負担限度額認定)」で居住費・食費が軽減される制度もあります。

注意費用は施設・地域・介護度・所得により幅があります。正確な金額は必ず入所先の施設や市区町村の窓口で確認してください。ここで示したのはあくまで一般的な目安です。

入所前にやっておきたい準備

入所条件を満たしていても、準備不足で入所が延びてしまうことがあります。スムーズに進めるために、事前にやっておきたいことを整理しました。

要介護認定を早めに済ませる

老健は要介護1以上が条件のため、認定がまだの場合は早めに市区町村へ要介護認定を申請しておきましょう。申請から結果が出るまでには1か月ほどかかることがあります。入院中であれば、病院の医療ソーシャルワーカー(MSW)が申請をサポートしてくれることも多いです。

服薬・医療処置の内容を整理しておく

前述のとおり、老健は薬代や処置材料費が施設負担になる仕組みがあるため、服用中の薬・使用中の医療材料の情報は受け入れ判断に大きく関わります。お薬手帳や診療情報提供書を用意し、主治医に「施設入所を前提に薬剤を整理できないか」を相談しておくと、話が前に進みやすくなります。

複数の施設に並行して相談する

老健は在宅復帰を目指す施設のため、空き状況は施設ごとに変動します。1か所に絞らず、ケアマネジャーや相談員と一緒に複数施設へ同時に相談しておくと、いざというときに選択肢が広がります。見学して雰囲気やリハビリ体制を確認しておくのもおすすめです。

ポイント老健には「超強化型」「在宅強化型」などリハビリ体制が手厚い類型があります。在宅復帰をしっかり目指したい場合は、こうした加算を算定している施設を選ぶと、個別リハビリの回数などで手厚い支援を受けやすくなります。

よくある質問(FAQ)

要支援でも老健に入れますか?
老健は要介護1〜5が対象で、要支援1・2の方は入所できません。要支援の方は、在宅サービスやショートステイなどの利用を検討することになります。
老健にはずっと入所し続けられますか?
老健は在宅復帰を目的とするため、原則3〜6か月ごとに在宅復帰の可否や継続の必要性が判定されます。状態によっては継続入所となる場合もありますが、「終の棲家」を前提とする特養とは考え方が異なります。
入院中でも申し込めますか?
申し込めます。多くの方が退院のタイミングで老健に移るため、病院の医療ソーシャルワーカー(MSW)やケアマネジャーが調整に入ってくれます。病状が安定していることが前提です。
認定申請中でも申し込めますか?
施設への相談・見学は可能ですが、実際の入所には要介護認定が必要です。認定申請中の場合は、結果が出るまでの流れを施設・ケアマネと確認しておきましょう。
まとめ
  • 老健の入所条件は「要介護1以上」「原則65歳以上」「病状が安定しリハビリが必要」の3点が基本
  • 特養(要介護3以上・長期)と違い、老健は要介護1から相談でき、在宅復帰を目指す施設
  • 入所期間は原則3〜6か月ごとに判定される
  • 高額な薬・医療処置が多いと受け入れ調整が必要なことがある。1か所で断られても複数施設に相談を
  • 費用は月8〜15万円程度が目安。所得により軽減制度あり。正確な条件・費用は施設や市区町村で確認を
ABOUT ME
リハウルフ
理学療法士/「リハコネ式!訪問リハのためのルールブック」監著・編集/「訪問リハビリマガジン」編集長/他に3メディアの編集長/ YouTube「リハウルフ」運営/セミナー経験多数/厚生労働省のホームページを見ることが趣味
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