訪問リハビリに将来性はある？統計と制度から現役PTが検証

「訪問リハビリに将来性はあるのか」——病院や老健からのキャリアチェンジを考えるとき、誰もが一度は立ち止まるテーマです。結論から言うと、在宅リハビリの需要は伸び続けており、仕事がなくなることは当面考えられません。ただし「訪問リハビリなら安泰」ではありません。統計を見ると、伸びているのは訪問リハビリ事業所ではなく、訪問看護ステーション経由の在宅リハビリだからです。

この記事では、訪問リハビリ歴10年以上の現役理学療法士（介護支援専門員）の立場から、厚生労働省の統計と告示・通知にもとづいて訪問リハビリの将来性を検証します。「高齢者が増えるから安泰」という話ではなく、数字と制度の方向性から、どこで働くセラピストが伸び、どこが厳しくなるのかを具体的に示します。

ちびウルフ

高齢者が増えるんだから、訪問リハビリは安泰なんじゃないの？

リハウルフ

市場全体はそうです。ただ「訪問リハビリ」という制度上のサービスと、「在宅でリハビリをする仕事」はイコールではありません。数字を見ると、伸びている入口はひとつに偏っています。ここを知らないまま職場を選ぶと、10年後に効いてきます。

データで見る訪問リハビリの現在地

まず、印象論ではなく統計で現状を押さえます。厚生労働省「令和6年度 介護給付費等実態統計」（令和6年5月審査分〜令和7年4月審査分）の年間累計受給者数は次のとおりです。

訪問リハビリは伸びているが、伸び幅は訪問看護の3分の1

訪問リハビリテーションの受給者数は確かに増えています。ただし＋2.3％に対し、訪問看護は＋6.6％。介護予防で比べると、訪問リハ＋7.1％に対し訪問看護＋10.8％です。在宅ケア全体のパイは広がっているのに、訪問リハビリテーションという制度枠の伸びはそれに追いついていません。

さらに規模を見てください。訪問看護833万人に対し、訪問リハビリは146.3万人。約5.7倍の差があります。在宅の現場でリハビリを提供している主戦場は、すでに訪問看護のほうに移っているのです。

訪問看護ステーションのリハ職は4万4千人

供給側も見ます。厚生労働省「令和6年介護サービス施設・事業所調査」（令和6年10月1日現在）によると、訪問看護ステーションは18,042事業所で、前年から1,619事業所（＋9.9％）増加しています。他の居宅サービスが軒並み横ばい・減少のなかで、突出した伸びです。

PT・OT・STを合わせると44,501人。従事者総数200,229人の約22％、およそ5人に1人がリハビリ職です。「訪問リハビリの求人」として世に出ているものの多くは、制度上は訪問看護ステーションのセラピスト職です。この2つを区別せずに将来性を考えても、答えは出ません。

通所リハビリは減少に転じている

見落とされがちですが、通所リハビリテーションの受給者数は前年比△0.4％で減少しています。事業所数も8,030事業所で△1.2％。高齢者は増えているのに、通所リハは縮んでいるのです。

訪問リハビリの将来性を左右する3つの制度動向

需要が伸びていても、制度が報酬を絞れば経営も給与も変わります。ここが将来性の本体です。押さえるべき動きは3つあります。

① 訪問回数超過等減算（令和6年度〜）

訪問看護ステーションのリハ職に対しては、すでに明確な引き締めが入っています。老企第36号には、こう定められています。

ここで重要なのは、減算の経路が2つあることです。多くの解説は前半（リハ職の訪問回数が看護職員を上回る場合）しか触れませんが、後半の「加算をひとつも算定していない場合」のほうが実務的には厳しいと感じています。

経路2は、「看護らしい仕事をしている実績があるか」を問うものです。24時間対応（緊急時訪問看護加算）も、医療処置のある利用者（特別管理加算）も、看取り実績（看護体制強化加算）も無いステーションは、リハ職の比率にかかわらず減算されます。国の意図は「リハ職を減らせ」ではなく、「看護として機能していないステーションを評価しない」という点にあります。

ちびウルフ

じゃあリハ職が多いステーションは、もうダメってこと？

リハウルフ

そうとは限りません。減算は1回あたり8単位、およそ80円です。事業所を潰す額ではない。怖いのは金額そのものより、「この方向で改定を続ける」という国の意思表示だという点です。次の改定で幅が広がる可能性を織り込んで職場を見るべきです。

② 令和8年6月、処遇改善加算が新設された

逆風ばかりではありません。令和8年6月から、訪問リハビリテーションと訪問看護に「介護職員等処遇改善加算」が新設されました。これまで両サービスとも対象外だったため、制度開始以来はじめての適用です。

令和8年度改定は3年に1度の定期改定ではなく、賃上げのための期中改定でした。改定率は＋2.03％（処遇改善分＋1.95％、基準費用額（食費）の引上げ分＋0.09％）。基本報酬は据え置きで、増えたのは処遇改善加算だけという構図です。

将来性の観点でこれが重要なのは、在宅リハビリに関わる職種の処遇に、国が初めて直接手を入れたという点です。減算で締める一方、賃金には配慮する——この二面性が、今後の改定の基本形になると考えられます。

③ 令和9年度改定で「提供形態に応じた評価」が予告されている

ここが最も注目すべき箇所です。令和8年度改定の概要には、次の改定に向けた方針が明記されています。

「有料老人ホームに関する制度改正の内容も踏まえつつ、サービスの提供形態に応じた評価の在り方」——これは住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅への「集中的な訪問」に対する評価の見直しを示唆しています。同一建物減算はすでにありますが、さらに踏み込む可能性が予告されたわけです。

2040年に向けて需要が構造的に伸びる理由

制度の引き締めがあっても、需要そのものの拡大は動きません。理由は3つです。

つまり「在宅でリハビリを提供する仕事」の総量は確実に増えます。問題は、その仕事がどの制度枠を通って供給されるか、そして誰がその担い手として選ばれるかです。

訪問リハ事業所と訪問看護ステーション、どちらを選ぶか

在宅で働くセラピストの選択肢は、制度上まったく異なる2つに分かれます。

整理すると、制度的な安定性では訪問リハビリテーション事業所、市場の伸びと処遇では訪問看護ステーションという構図です。訪問リハ事業所は医療機関・介護保険施設の一部門であるため減算の直撃を受けにくい一方、母体の給与体系に縛られ、週6回の上限もあります。

どちらが正解ということはありません。ただし訪問看護ステーションを選ぶなら、そのステーションが緊急時訪問看護加算・特別管理加算・看護体制強化加算を算定しているかを確認してください。これらを算定していないステーションは、リハ職の訪問比率にかかわらず減算対象です。経営の安定度がまるで違います。

淘汰の時代に選ばれるセラピストの条件

市場が伸びても、セラピストの総数も増えています。「在宅で働ける人」ではなく「在宅で成果を出せる人」が選ばれる局面に入りました。

リハウルフ

訪問リハビリの将来性は、「業界に将来性があるか」ではなく「自分に将来性があるか」の問題に移りつつあります。需要は保証されている。あとは、その需要に応えられる中身を持っているかどうかです。制度を読める人は、改定のたびに強くなります。