「訪問リハビリでスタッフのお子さんの体調不良で急な休みが必要になった場合はどうしたら良い？」
「新型コロナウイルスの影響でスタッフがほとんど休んでしまった場合は訪問リハビリの提供はどうしたら良い？」
このような悩みは訪問リハビリ事業所を管理していると一度は考えるかもしれませんね。
今回、この記事では訪問リハビリの急な休みへの対応について解説します。
- 訪問リハビリで急な休みが必要な場合のパターン
- 訪問リハビリで急な休みの対応方法
- 訪問リハビリで急な休みに備える事前対策方法
この記事を読むことで急な休みへの対応をしっかりできる管理者になることができます。
ぜひ、訪問リハビリ事業所運営の参考にしてください。
訪問リハビリで急な休みが必要な場合
訪問リハビリで急な休みが必要な場合は以下のようなパターンがあります。
- 職員が体調不良の場合
- 職員の家族（お子さん）などが体調不良の場合
- 職員に不幸があった場合
- 職員の急な離職
例えば、職員が新型コロナに感染したり、風邪をひいたり。
職員のお子さんが風邪をひいて面倒を見るために休んだり。
保育園に預けて仕事をして入り場合はお子さんが熱を出して急に帰らなければいけなくなることもありますよね。
またはお子さんだけでなく、ご両親の介護だったり、急な不幸だったり、または職員が急に離職することも考えられます。
このようなさまざまな理由で訪問リハビリを提供する『人員が不足する』または『訪問できる人がいなくなる』と訪問リハビリを急な休みにしなければいけなくなる可能性があります。
訪問リハビリで急な休みの対応方法
人員不足等を理由で事業所の都合で訪問リハビリを急な休みにしなければいけない時の対応方法は以下の通りです。
- その日の中で時間変更
- 週の中で日と時間変更（振替）
- キャンセルさせていただく
まずはその日の中で時間変更できる場所がないか考えましょう！
そして、それでも不可能な場合は週の中で振り返られるかを検討しましょう。
その際に利用者さんは他の介護サービスなどを利用している場合があるのでその辺も考えて提案をしましょう。
それでも調整がつかない場合は、事業所の都合となりますがキャンセルさせていただきましょう。
訪問リハビリで急な休みに備える事前対策方法
訪問リハビリを事業所の都合で急な休みなならないようにする理由は以下の通りです。
- 利用者さんに必要な訪問リハビリを計画的に提供するため
- 問題やトラブルにならないようにするため
- 事業所の売り上げを下げないようにするため
それを踏まえて、訪問リハビリで急な休みに備える事前対策方法を紹介します。
これらの事前対策をするだけで急な休みはかなり減少するはずです。
対策方法は以下の通りです。
- 誰でも訪問リハビリができる体制を整備する
- 訪問リハビリの提供内容などを職員間で共有する
- 利用者さんへの事前の説明をする
- 事業所を大規模にする
一つずつ紹介していきます。
誰でも訪問リハビリができる体制を整備する
訪問リハビリを担当制にしていて一人の利用者さんに対して一人のセラピストしか訪問できない状況であったらそのセラピストが休んでしまった場合は対応ができません。
そのため、複数名が訪問できる体制を普段から事業所で整備することで職員の急な休みの対応がしやすくなります。
普段からランダムで訪問したり、週2回利用の場合は1回ずつ訪問したり、一人の利用者さんに対して最低3人のセラピストが訪問できるような体制を整備できると良いと思います。
また中には「女性限定で訪問して欲しい」「男性限定で訪問して欲しい」「〇〇さんじゃないと嫌だ」などという利用者さんがいますが、そのような要望に安易に対応してしまうと事業所の首を絞めることになってしまいます。
みんな平等で特例の時だけそのような対応をすると良いでしょう。
例えば「〇〇さんじゃないと嫌」という人の希望を叶えてしまった場合、そのセラピストが退職することになった場合はどうするのでしょうか？
このようなことも考えて管理・運営できると良いですね！
訪問リハビリの提供内容などを職員間で共有する
訪問リハビリの提供内容などを職員間で共有することも大切です。
具体例を出すと以下のようなことです。
- 定期的なミーティングで情報共有する
- 訪問リハビリメニュー表を作成する
- リスクや指示内容を共有する
- 訪問リハビリ計画書をしっかり作る
- 訪問リハビリ報告書をしっかり作る
- 利用者さんについて相談したりディスカッションをする
急な休みでも他のセラピストが対応できるようにするためには普段から事業所内で訪問リハビリの内容やその人の訪問リハビリの目的などを共有しておく必要があります。
利用者さんへの事前の説明をする
どれだけ注意をしていても急な休みになってしまうこともあります。
そのような時にトラブルにならないためにも契約時点でしっかりと説明をしておきましょう。
例えば重要事項説明書などを説明する際に、「スタッフの体調不良やその他さまざまな理由で時間変更や日程調整、場合によっては事業所の都合でキャンセルさせていただくこともあります。」というようなことを説明して同意を得ておくだけで問題にならないと思います。
このような事前の対応も事業所運営においては大事です。
事業所を大規模にする
1人の事業所より10人の事業所の方がフォローもしやすいです。
事業所を大規模にすることで、売り上げも安定しまうので休みやすい体制も作ることができます。
小規模の事業所は労働環境面でも売上でもデメリットが大きいので、どんどん大規模化することをお勧めします。
今回は『訪問リハビリで急な休みはどうしたら良い？』というテーマで、その対策案も紹介しました。
今、事業所運営をする中でスタッフの急な休みに困っている管理者は何かしら参考になりましたでしょうか？
少しでも参考になったのであれば嬉しいです。
